ロミプレート皮下注250μg調製用

重要な基本的注意

• ＜効能共通＞

  • 8.1　本剤は、血液疾患の治療に十分な経験を持つ医師のもとで使用すること。

  • 8.2　本剤の投与中止により血小板減少を認めることがあるため、本剤の中止後4週間程度は頻回に全血算（赤血球、白血球及び血小板）の検査を実施すること。［9.1.2、11.1.3参照］

  • 8.3　本剤を含むトロンボポエチン受容体作動薬には、骨髄のレチクリン線維の形成及び線維化を進行させる可能性があるので、本剤の投与開始前には、末梢血液像（末梢血塗抹標本）、全血算（赤血球、白血球及び血小板）及び網状赤血球数の検査を行い、全ての血球系の形態異常の有無を十分観察すること。また、本剤投与中は、末梢血液像（末梢血塗抹標本）、全血算（赤血球、白血球及び血小板）及び網状赤血球数の検査を4週に1回を目安に実施し、全ての血球系の形態異常及び血球減少の存否を観察すること。［11.1.2参照］

  • 8.4　血小板数が正常範囲を超えると、血栓症又は血栓塞栓症のリスクが増加する可能性がある。また、血小板数が正常範囲以下であっても血栓塞栓症が認められているため、血小板数にかかわらず血栓症又は血栓塞栓症の発現に注意すること。
    本剤投与後は、定期的に血小板数を測定し、血小板数が治療の目標とするレベルを超えた場合には、本剤の減量又は休薬を考慮するなど注意すること。［9.1.1、11.1.1、15.1.3参照］

  • 8.5　本剤に対する反応性の低下が認められた場合、又は血小板数の維持が困難になった場合は、原因（本剤に対する中和抗体の産生、又は骨髄線維症等の可能性）の究明に努めること。

  • 8.6　トロンボポエチン受容体作動薬には、既存の骨髄異形成症候群等の造血器腫瘍を進行させる可能性がある。

• ＜再生不良性貧血＞

  • 8.7　再生不良性貧血患者の一部では経過観察中に骨髄異形成症候群や急性骨髄性白血病に移行することが知られており、再生不良性貧血患者を対象とした海外臨床試験及び国際共同臨床試験においても、本剤との因果関係は明らかでないものの、本剤投与後に染色体異常が認められた例が報告されている。本剤投与中は、定期的に白血球分画を含む全血算及び末梢血塗抹標本検査を行い、幼若細胞や形態学的異常の発現を確認し、血球減少の有無も確認すること。これらの異常が認められた場合には、骨髄検査（染色体異常の評価を含む）の実施を考慮し、本剤の投与継続の可否を判断すること。

慎重投与

• 9.1　合併症・既往歴等のある患者

  • 9.1.1　脳梗塞、心筋梗塞、肺塞栓等の患者又はそれらの既往歴を有する患者

    • 血栓症又は血栓塞栓症を起こすおそれがある。［8.4、11.1.1参照］

  • 9.1.2　抗凝固剤又は抗血小板剤を使用中の患者

    • 本剤の投与を中止した場合、血小板減少症の増悪により患者の出血リスクが上昇するおそれがある。［8.2、11.1.3参照］

• 9.2　腎機能障害患者

  • 有効性及び安全性を指標とした臨床試験は実施していない。

• 9.3　肝機能障害患者

  • 有効性及び安全性を指標とした臨床試験は実施していない。

• 9.5　妊婦

  • 妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。動物実験（ラット）で胎児における血小板数増加及び新生児死亡率の増加並びに動物実験（マウス）で胎児における着床後胚損失率の増加及び母動物における体重増加抑制が報告されている。

• 9.6　授乳婦

  • 治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。

• 9.7　小児等

  • ＜慢性特発性血小板減少性紫斑病＞

    • 低出生体重児、新生児又は乳児を対象とした有効性及び安全性を指標とした臨床試験は実施していない。

  • ＜再生不良性貧血＞

    • 低出生体重児、新生児、乳児、幼児又は小児（18歳未満）を対象とした有効性及び安全性を指標とした国内臨床試験は実施していない。

• 9.8　高齢者

  • 患者の状態を観察しながら、慎重に投与を行うこと。一般に生理機能（肝機能、腎機能、心機能等）が低下していることが多く、また、合併症を併発又は他の薬剤を使用している可能性が高い。

過量投与

• 13.1　症状

  • 血小板数が過剰に増加し、血栓症又は血栓塞栓症の合併症を生じるおそれがある。

• 13.2　処置

  • 本剤の投与を中止し、血小板数をモニターすること。血小板数が回復した後は、「7.用法及び用量に関連する注意」に従い、本剤の治療を再開すること。

適用上の注意

• 14.1　薬剤調製時の注意

  • 14.1.1　本剤は、1回使い切りのバイアルであり、注射用水0.72mLにより溶解し、正確に測りとるために0.01mL又は0.1mL目盛り注射器等を用いる。注射用水以外のもので溶解しないこと。本剤の含有量は以下のとおりとなるが、1バイアルあたり投与できる最大液量は0.5mLである。［14.2.2参照］

    • 本剤の含有量

      1バイアル中の含量	注射用水0.72mLで溶解した溶液0.5mL中に含まれる量	最終濃度
      375μg	250μg/0.5mL	500μg/mL

  • 14.1.2　バイアルは静かに混和し、過度又は急激な攪拌は避けること。振とうしないこと。通常、本剤は2分以内に溶解する。溶解後溶液は無色澄明である。変色の有無、及びバイアル内に微粒子が含まれていないか溶解後溶液を目視検査すること。微粒子、又は変色が認められた溶液は使用しないこと。

  • 14.1.3　溶解後溶液は、室温保存（25℃）又は冷蔵保存（2〜8℃）し、24時間以内に投与を開始すること。溶解後溶液は遮光下で保存すること。

  • 14.1.4　1バイアルから2回以上の薬液採取は行わないこと。

  • 14.1.5　計算された個々の患者の1回投与量が23μg未満の場合、正確に測りとるために、14.1.1に従い1バイアルあたり注射用水0.72mLにより溶解した後、さらに生理食塩液2.25mLを加えて希釈する。この時、本剤の最終濃度は125μg/mLとなる。希釈には生理食塩液以外のものを使用しないこと。

  • 14.1.6　希釈後は速やかに使用すること。希釈後やむを得ず保存する場合は、バイアルで冷蔵保存（2〜8℃）し、4時間以内に投与を開始すること。希釈後溶液は遮光下で保存すること。

• 14.2　薬剤投与時の注意

  • 14.2.1　本剤の投与に際して必要量（mL）を計算するために、まず個々の患者の1回投与量（μg）を「6.用法及び用量」に従い算出する。例えば、体重55kgの患者が初回投与量1μg/kgで投与を開始する場合、必要な患者の1回投与量は55μgである。これを溶解後溶液の最終濃度（500μg/mL）で割ると、患者に投与すべき必要量（mL）が算出される。この場合は、必要量は55（μg）/500（μg/mL）＝0.11mLとなる。なお、計算された個々の患者の1回投与量が23μg未満の場合、「14.1　薬剤調製時の注意」に従い希釈後溶液の最終濃度（125μg/mL）を用いて必要量（mL）を算出すること。

  • 14.2.2　1回投与量が250μgを超える場合には、1バイアルあたり投与できる最大液量を考慮し、複数のバイアルから必要量を確保すること。［14.1.1参照］

その他の注意

• 15.1　臨床使用に基づく情報

  • 15.1.1　慢性特発性血小板減少性紫斑病の成人患者を対象とした海外臨床試験において、291例中2例（0.7％）に、本剤に対する中和抗体が認められたが、その後の追跡調査ではいずれの症例も中和抗体は認められていない。なお、国内臨床試験において、本剤に対する中和抗体は認められていない。
    慢性特発性血小板減少性紫斑病の小児患者を対象とした海外臨床試験において、282例中8例（2.8％）で本剤に対する中和抗体が認められた。
    再生不良性貧血患者を対象とした海外臨床試験及び国際共同臨床試験において、本剤に対する中和抗体は認められていない。

  • 15.1.2　慢性特発性血小板減少性紫斑病患者を対象とした海外臨床試験において、造血器腫瘍の発現が認められた。
    骨髄異形成症候群患者注1）では、疾患の進行に伴い急性骨髄性白血病へ移行することが知られている。骨髄異形成症候群患者を対象とした海外臨床試験において、一過性の芽球の増加と、急性骨髄性白血病への移行が認められたとの報告がある。

  • 15.1.3　特発性血小板減少性紫斑病成人患者注2）を対象とした国内外の臨床試験の併合解析において、血栓症・血栓塞栓症の発現頻度は、深部静脈血栓症1.4％、肺塞栓症1.2％、心筋梗塞0.8％であった。［8.4、11.1.1参照］

  • 注1）骨髄異形成症候群患者への投与は、国内外において承認外である。

  • 注2）慢性特発性血小板減少性紫斑病以外を含む（承認された効能・効果は慢性特発性血小板減少性紫斑病）。

取扱上の注意

• 外箱開封後は遮光して保存すること。

重大な副作用及び副作用用語