トレムフィア点滴静注200mg

重要な基本的注意

• 8.1　本剤は感染のリスクを増大させる可能性がある。そのため本剤の投与に際しては、十分な観察を行い、感染症の発症や増悪に注意すること。感染症の徴候又は症状があらわれた場合には、速やかに担当医に連絡するよう患者を指導すること。［1.1、1.2、2.1、9.1.1、11.1.1参照］

• 8.2　本剤投与に先立って結核に関する十分な問診及び胸部X線検査に加え、インターフェロン-γ遊離試験又はツベルクリン反応検査を行い、適宜胸部CT検査等を行うことにより、結核感染の有無を確認すること。また、本剤投与中も、胸部X線検査等の適切な検査を定期的に行うなど結核症の発現には十分に注意し、結核を疑う症状（持続する咳、体重減少、発熱等）が発現した場合には速やかに担当医に連絡するよう患者に指導すること。なお、結核の活動性が確認された場合は結核の治療を優先し、本剤を投与しないこと。［1.1、2.2、9.1.2参照］

• 8.3　本剤投与中は、生ワクチン接種による感染症発現のリスクを否定できないため、生ワクチン接種は行わないこと。

• 8.4　他の生物製剤から変更する場合は、感染症の徴候について患者の状態を十分に観察すること。

• 8.5　臨床試験において皮膚及び皮膚以外の悪性腫瘍の発現が報告されている。本剤との因果関係は明確ではないが、悪性腫瘍の発現には注意すること。［1.1、15.1.2参照］

慎重投与

• 9.1　合併症・既往歴等のある患者

  • 9.1.1　感染症（重篤な感染症を除く）の患者又は感染症が疑われる患者

    • 感染症が悪化するおそれがある。［1.1、1.2、8.1、11.1.1参照］

  • 9.1.2　結核の既往歴を有する患者又は結核感染が疑われる患者

    • (1)結核の既往歴を有する患者では、結核を活動化させるおそれがある。［1.1、8.2参照］

    • (2)結核の既往歴を有する場合又は結核感染が疑われる場合には、結核の診療経験がある医師に相談すること。下記のいずれかの患者には、原則として抗結核薬を投与した上で、本剤を投与すること。［1.1、8.2参照］

      • ・胸部画像検査で陳旧性結核に合致するか推定される陰影を有する患者

      • ・結核の治療歴（肺外結核を含む）を有する患者

      • ・インターフェロン-γ遊離試験やツベルクリン反応検査等の検査により、既感染が強く疑われる患者

      • ・結核患者との濃厚接触歴を有する患者

• 9.5　妊婦

  • 妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。本剤はカニクイザルにおいて胎児への移行が報告されているが、胚・胎児毒性及び催奇形性は認められていない。

• 9.6　授乳婦

  • 治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。本剤のヒトにおける乳汁中への移行は不明である。

• 9.7　小児等

  • 小児等を対象とした臨床試験は実施していない。

• 9.8　高齢者

  • 感染症等の副作用の発現に留意し、十分な観察を行うこと。一般に生理機能が低下している。

適用上の注意

• 14.1　薬剤調製時の注意

  • 14.1.1　無菌的に希釈調製を行うこと。本剤は1回使い切りのバイアル製剤である。

  • 14.1.2　調製前に本剤を目視で確認すること。本剤は無色〜淡黄色の澄明な溶液であり、半透明の微粒子を含むことがある。大きい粒子や変色又は濁りが認められた場合は使用しないこと。

  • 14.1.3　日局生理食塩液250mL点滴バッグから20mLを抜き取り、廃棄する。本剤20mLをバイアルから抜き取り、日局生理食塩液250mL点滴バッグに加え、穏やかに混合する。

  • 14.1.4　調製後、室温で保管する場合は30℃、10時間を超えないこと。

  • 14.1.5　希釈液は凍結させないこと。

• 14.2　薬剤投与時の注意

  • 14.2.1　投与前に希釈液に粒子状物質及び変色がないか目視で確認すること。

  • 14.2.2　本剤の希釈液を1時間以上かけて投与すること。

  • 14.2.3　調製後10時間以内に投与を完了すること。

  • 14.2.4　本剤は無菌・パイロジェンフリーで蛋白結合性の低いインラインフィルター（ポアサイズ0.2μm）を用いて投与すること。

  • 14.2.5　他の薬剤と同じ静注ラインで同時注入はしないこと。

  • 14.2.6　未使用残液については適切に廃棄すること。

その他の注意

• 15.1　臨床使用に基づく情報

  • 15.1.1

    • 局面型皮疹を有する乾癬患者における国内第III相臨床試験（CNTO1959PSO3004）では、グセルクマブ皮下投与用製剤を投与した180例中13例（7.2％）が52週までに抗グセルクマブ抗体陽性となり、その中で1例（1／180例、0.6％）に中和抗体が認められた。膿疱性乾癬患者又は乾癬性紅皮症患者における国内第III相臨床試験（CNTO1959PSO3005）ではグセルクマブ皮下投与用製剤を投与した21例中に抗グセルクマブ抗体陽性は認められなかった。また、掌蹠膿疱症患者における国内第III相臨床試験（CNTO1959PPP3001）では、グセルクマブ皮下投与用製剤を投与した156例中4例（2.6％）が52週までに抗グセルクマブ抗体陽性となった。この症例に中和抗体は認められなかった。

    • 局面型皮疹を有する乾癬患者における海外臨床試験では、1734例中104例（6.0％）が抗グセルクマブ抗体陽性となり、その中で7例（7／1734例、0.4％）に中和抗体が認められた。

    • 潰瘍性大腸炎患者における国際共同第IIb／III相試験（CNTO1959UCO3001）では523例中61例（11.7％）が寛解維持試験の44週までに抗グセルクマブ抗体陽性となった。その中で11例（11／523例、2.1％）に中和抗体が認められた。

    • クローン病における国際共同第II／III相試験（CNTO1959CRD3001）では634例中30例（4.7％）が48週までに抗グセルクマブ抗体陽性となった。その中で2例（2／634例、0.3％）に中和抗体が認められた。クローン病における国際共同第III相試験（CNTO1959CRD3004）では273例中24例（8.8％）が48週までに抗グセルクマブ抗体陽性となった。その中で3例（3／273例、1.1％）に中和抗体が認められた。クローン病における国内第III相試験（CNTO1959CRD3003）では37例中1例（2.7％）が48週までに抗グセルクマブ抗体陽性となった。この症例に中和抗体は認められなかった。

  • 15.1.2　乾癬患者を対象とした国内二重盲検比較試験の結果、グセルクマブ皮下投与用製剤投与群180例（161人年）において、悪性腫瘍（非黒色腫皮膚癌を除く）の発現率は、0.62／100人年（1／180例）であった。非黒色腫皮膚癌の発現は認められなかった。
    乾癬患者を対象とした海外臨床試験の48週までの併合解析の結果（グセルクマブ皮下投与用製剤投与例数1367例、1019人年）において、悪性腫瘍（非黒色腫皮膚癌を除く）の発現率は、0.29／100人年（3／1367例）であった。併合解析での悪性腫瘍（非黒色腫皮膚癌を除く）の発現率は、一般人口で予測される発現率と同様であった［標準化発生比：0.68（95％信頼区間：0.14，2.00）］。非黒色腫皮膚癌の発現率は、0.59/100人年（6／1367例）であった。
    掌蹠膿疱症患者を対象とした国内臨床試験の52週までの結果（グセルクマブ皮下投与用製剤投与例数157例、135人年）において、悪性腫瘍（非黒色腫皮膚癌を除く）の発現率は、0.74/100人年（1／157例）であった。非黒色腫皮膚癌の発現は、認められなかった。
    潰瘍性大腸炎患者を対象とした国際共同第IIb／III相試験における寛解導入試験の12週までの結果（グセルクマブ点滴静注製剤投与例数548例）において、悪性腫瘍（非黒色腫皮膚癌を除く）の発現割合は、0.2％（1／548例）であった。非黒色腫皮膚癌の発現割合は、0.4％（2／548例）であった。
    クローン病患者を対象とした国際共同第II／III相試験及び国内第III相試験における導入期12週（グセルクマブ点滴静注製剤投与）までに、悪性腫瘍（非黒色腫皮膚癌を含む）は認められなかった。［1.1、8.5参照］

取扱上の注意

• 20.1　激しく振盪しないこと。

• 20.2　本剤は遮光保存する必要があるため、使用直前に外箱から取り出すこと。

• 20.3　凍結しないこと。

重大な副作用及び副作用用語