ビンゼレックス皮下注160mgシリンジ 他

重要な基本的注意

• 8.1　本剤は、感染のリスクを増大させる可能性がある。そのため本剤の投与に際しては、十分な観察を行い、感染症の発症や増悪に注意すること。感染の徴候又は症状があらわれた場合には、速やかに担当医に連絡するよう患者を指導すること。［1.1、1.2、2.1、9.1.1、11.1.1参照］

• 8.2　本剤投与に先立って結核に関する十分な問診及び胸部X線検査に加えインターフェロンγ遊離試験又はツベルクリン反応検査を行い、適宜胸部CT検査等を行うことにより、結核感染の有無を確認すること。また、本剤投与中も、胸部X線検査等の適切な検査を定期的に行うなど結核の発現には十分に注意し、結核を疑う症状（持続する咳、体重減少、発熱等）が発現した場合には速やかに担当医に連絡するよう患者を指導すること。なお、結核の活動性が確認された場合は結核の治療を優先し、本剤を投与しないこと。［1.1、2.2、9.1.2参照］

• 8.3　本剤投与中は、生ワクチン接種による感染症発現のリスクを否定できないため、生ワクチン接種は行わないこと。

• 8.4　臨床試験において皮膚及び皮膚以外の悪性腫瘍の発現が報告されている。本剤との因果関係は明確ではないが、悪性腫瘍の発現には注意すること。［1.1、15.1.2参照］

• 8.5　他の生物製剤から変更する場合は感染症の徴候について患者の状態を十分に観察すること。

• 8.6　自己投与は4週間隔以内の投与の場合のみとすること。本剤の投与開始にあたっては、医療施設において、必ず医師によるか、医師の直接の監督のもとで投与を行うこと。自己投与の適用については、医師がその妥当性を慎重に検討し、十分な教育訓練を実施したのち、本剤投与による危険性と対処法について患者が理解し、患者自ら確実に投与できることを確認した上で、医師の管理指導のもとで実施すること。また、適用後、感染症等本剤による副作用が疑われる場合や自己投与の継続が困難な状況となる可能性がある場合には、直ちに自己投与を中止させ、医師の管理下で慎重に観察するなど適切な処置を行うこと。使用済みの注射器（注射針一体型）を再使用しないように患者に注意を促し、安全な廃棄方法に関する指導を行うこと。

慎重投与

• 9.1　合併症・既往歴等のある患者

  • 9.1.1　感染症（重篤な感染症を除く）の患者又は感染症が疑われる患者

    • 感染症が悪化するおそれがある。［1.1、1.2、2.1、8.1、11.1.1参照］

  • 9.1.2　結核の既往歴を有する患者又は結核感染が疑われる患者［1.1、2.2、8.2参照］

    • (1)結核の既往歴を有する患者では、結核を活動化させるおそれがある。

    • (2)結核の既往歴を有する場合及び結核感染が疑われる場合には、結核の診療経験がある医師に相談すること。以下のいずれかの患者には、原則として抗結核薬を投与した上で、本剤を投与すること。

      • ・胸部画像検査で陳旧性結核に合致するか推定される陰影を有する患者

      • ・結核の治療歴（肺外結核を含む）を有する患者

      • ・インターフェロンγ遊離試験やツベルクリン反応検査等の検査により、既感染が強く疑われる患者

      • ・結核患者との濃厚接触歴を有する患者

  • 9.1.3　炎症性腸疾患の患者

    • 観察を十分に行うこと。症状が悪化するおそれがある。本剤の投与において、炎症性腸疾患の発現及び増悪が報告されている。［11.1.3参照］

• 9.5　妊婦

  • 妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。本剤はカニクイザルにおいて胎児への移行が報告されている。［16.3.1参照］

• 9.6　授乳婦

  • 治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。本剤のヒト乳汁への移行性については不明であるが、一般にヒトIgGは乳汁中へ移行することが知られている。

• 9.7　小児等

  • 小児等を対象とした臨床試験は実施していない。

• 9.8　高齢者

  • 感染症等の副作用の発現に留意し、十分な観察を行うこと。一般に生理機能が低下している。

適用上の注意

• 14.1　薬剤投与前の注意

  • 14.1.1　本剤投与前に冷蔵庫から取り出し、箱のまま30分以上平らな面に置き、室温に戻しておくことが望ましい。その他の方法（電子レンジや温水等）で本剤を温めないこと。

  • 14.1.2　本剤を振らないこと。

  • 14.1.3　投与前に内容物を目視により確認すること。なお、内容物中に明らかな粒子や混濁が認められる場合には使用しないこと。

  • 14.1.4　本剤を投与する準備ができるまでキャップを外さないこと。

• 14.2　薬剤投与時の注意

  • 14.2.1　投与部位は、腹部、大腿部又は上腕部が望ましい。

  • 14.2.2　皮膚が敏感な部位、あざ、発赤、硬結、瘢痕、皮膚線条がある部位、乾癬の部位には注射しないこと。

  • 14.2.3　臍部から5cm以内に本剤を投与しないこと。

  • 14.2.4　投与毎に注射部位を変えること。なお、1回320mg投与の際に、160mg製剤を用いる場合には、同一箇所への2本の注射は避けること。

  • 14.2.5　本剤は、1回使用の製剤であり、再使用しないこと。

その他の注意

• 15.1　臨床使用に基づく情報

  • 15.1.1　免疫原性

    • ＜尋常性乾癬、膿疱性乾癬、乾癬性紅皮症＞

      • (1)海外及び国際共同試験において尋常性乾癬患者に本剤320mgを16週後までは4週間隔、その後は8週間隔で、52週又は56週まで投与したところ、約45％（116／257例）の患者に抗ビメキズマブ抗体が認められ、そのうち約34％（40／116例、本剤を投与した全患者の約16％［40／257例］）に中和抗体が認められた。
        日本人尋常性乾癬、膿疱性乾癬又は乾癬性紅皮症患者に本剤320mgを16週後までは4週間隔、その後は8週間隔で、48週まで投与注）したところ、約46％（30／66例）の患者に抗ビメキズマブ抗体が認められ、そのうち約53％（16／30例、本剤を投与した全患者の約24％［16／66例］）に中和抗体が認められた。
        抗ビメキズマブ抗体が認められた患者では、本薬の血漿中濃度は低下する傾向が認められたが、抗ビメキズマブ抗体発現による臨床効果や安全性への影響は明らかではない。

      • 注）膿疱性乾癬又は乾癬性紅皮症患者で16週時にIGA0/1未達成の場合は16週以降も4週間隔投与を継続。

    • ＜乾癬性関節炎＞

      • (2)国際共同試験において乾癬性関節炎患者に本剤160mgを4週間隔で、16週まで投与したところ、約31％（218／698例）の患者に抗ビメキズマブ抗体が認められ、そのうち約33％（72／218例、本剤を投与した全患者の約10％［72／698例］）に中和抗体が認められた。本剤160mgを4週間隔で、52週まで投与した患者（PA0010試験に参加した患者）では、約47％（201／431例）で抗ビメキズマブ抗体が認められ、そのうち約38％（77／201例、本剤を投与した全患者の約18％［77／431例］）に中和抗体が認められた。抗ビメキズマブ抗体発現による臨床効果や安全性への影響は明らかではない。

    • ＜強直性脊椎炎＞

      • (3)国際共同試験において強直性脊椎炎患者に本剤160mgを4週間隔で、52週まで投与したところ、約44％（86／194例）の患者に抗ビメキズマブ抗体が認められ、そのうち約44％（38／86例、本剤を投与した全患者の約20％［38／194例］）に中和抗体が認められた。抗ビメキズマブ抗体発現による臨床効果や安全性への影響は明らかではない。

    • ＜X線基準を満たさない体軸性脊椎関節炎＞

      • (4)国際共同試験においてX線基準を満たさない体軸性脊椎関節炎患者に本剤160mgを4週間隔で、52週まで投与したところ、約57％（68／119例）の患者に抗ビメキズマブ抗体が認められ、そのうち約44％（30／68例、本剤を投与した全患者の約25％［30／119例］）に中和抗体が認められた。抗ビメキズマブ抗体発現による臨床効果や安全性への影響は明らかではない。

    • ＜化膿性汗腺炎＞

      • (5)海外及び国際共同試験において化膿性汗腺炎患者に本剤320mgを16週後までは2週間隔、その後は4週間隔で、48週まで投与したところ、約59％（171／291例）の患者に抗ビメキズマブ抗体が認められ、そのうち約63％（108／171例、本剤を投与した全患者の約37％［108／291例］）に中和抗体が認められた。抗ビメキズマブ抗体発現による臨床効果や安全性への影響は明らかではない。

  • 15.1.2　悪性腫瘍発現頻度

    • ＜尋常性乾癬、膿疱性乾癬、乾癬性紅皮症＞

      • (1)乾癬患者を対象とした海外及び国際共同試験で本剤が投与された患者1,789例について、悪性腫瘍（非黒色腫皮膚癌を除く）の発現頻度は0.4/100人年（7／1,789例）であり、乾癬患者で推定される悪性腫瘍の発現率（0.5〜2.9/100人年）と同程度であった。［1.1、8.4参照］

    • ＜乾癬性関節炎＞

      • (2)乾癬性関節炎患者を対象とした海外及び国際共同試験で本剤が投与された患者1,413例について、悪性腫瘍の発現頻度は0.6/100人年（17／1,413例）であり、乾癬性関節炎患者で推定される悪性腫瘍の発現率（0.6/100人年）と同程度であった。［1.1、8.4参照］

    • ＜強直性脊椎炎、X線基準を満たさない体軸性脊椎関節炎＞

      • (3)強直性脊椎炎、X線基準を満たさない体軸性脊椎関節炎患者を対象とした海外及び国際共同試験で本剤が投与された患者928例について、悪性腫瘍の発現頻度は0.3/100人年（6／928例）であった。なお、一般の脊椎関節炎患者で報告されている発現率は、1.05/100人年である。［1.1、8.4参照］

    • ＜化膿性汗腺炎＞

      • (4)化膿性汗腺炎患者を対象とした海外及び国際共同試験で本剤が投与された患者1,041例について、悪性腫瘍の発現頻度は0.7/100人年（9／1,041例）であった。なお、化膿性汗腺炎患者で推定される悪性腫瘍の発現率は、0.4/100人年である。［1.1、8.4参照］

  • 15.1.3　乾癬患者において、免疫抑制剤又は光線療法と併用した場合の安全性及び有効性は確立していない。

取扱上の注意

• 20.1　凍結を避けて、冷蔵庫で保管すること。25℃以下で保管する場合には、30日以内に使用すること。

• 20.2　本剤は外箱にいれた状態で遮光保存すること。

重大な副作用及び副作用用語